【書評】日経コンピュータ　2020年2月6日号　〜ドローンテック空飛ぶ魔法の「DXツール」が未来を変える〜

表紙は、「ドローンテック空飛ぶ魔法の「DXツール」が未来を変える」です。

ドローンの規制緩和に向けた動き、技術革新、実用例等が紹介されています。

また、メガバンク初の理系社長が誕生した話等のニュースも紹介されています。

数ある記事の中から、私が印象に残ったテーマを紹介します。

三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）が理系出身者を社長に据えることにしたという記事が載っていました。

理系出身者をトップに据えることで、デジタルトランスフォーメーション（DX）を推し進める狙いがあるようです。

今後、会社が成長するためにはIT技術を最大限活用することが不可欠であり、「会社のトップが技術を分かっていない」では、会社が成長できないということなのでしょう。

会社のトップでさえも技術に関する知識が求められるので、一般社員（特にIT部門の社員）は、尚のこと最新技術を抑えておく必要があるでしょう。

最新の技術動向に関する情報を集める意識がこれまで以上に重要です。

最近はバラエティ番組等でもよく見るドローンですが、「飛行の１０日前に申請が必要」等の規制があり、実用化に向けた規制が厳しいようです。

また、技術的にも、「GPSが使えない場所では上手く動かない」等の課題もあります。

昨今、これらの規制の緩和や技術課題の解消に向けて様々な取り組みがなされているということが紹介されていました。

ドローンの利用例として、「人手での測量が難しい場所の測量」や「商品配達」等、多岐に渡る利用が期待されています。

日本は最新技術に対する法律的な規制が厳しく、技術革新が遅れがちですので、早急に官民協力して、ドローンが開発しやすい状況を整備して欲しいものです。

そして、ドローン等の最新技術に関する技術先進国を目指して欲しいものです。

住信SBIの勘定系システムが、10年以上も使ってきた日本IBMのシステムから日立のシステムに変更する記事が紹介されていました。

銀行の勘定系システムともなると、かなりの高額だと思われますので、銀行システムの開発ベンダーの勢力図に影響を与えるニュースです。

日立が勘定系システムを受注した要因として、住信SBIと日立が共同で設立した「AI審査サービスを提供する合弁会社」での実績が挙げられていました。

このことから、大きな仕事を受注するためには、事前の仕込みが必要であり、一つ一つの仕事をしっかりこなし信頼関係を構築することが重要であると感じました。

顧客との信頼関係は一朝一夕では築けないため、地道に努力して、目の前の仕事を着実に遂行したいものです。

三菱UFJだけでなく、保険業界でも理系出身の社長就任が数多くあるようです。

今後、DXをどれだけ加速させられるかが各業界の課題なのでしょう。

そのためにも、最新技術を常にキャッチアップする必要があります。

紹介した内容以外にも、非常に勉強になることが書いてあるので、ぜひ読んでみてください。

継続力