継続力

IT系サラリーマンが、書籍や講座から学んだこと、効果があった勉強方法を紹介します。

【書評】ハーバード・ビジネス・レビュー 2021年 3月号  〜人を活かすマネジメント〜

表紙は、「人を活かすマネジメント」です。

AIの台頭により人の管理が容易になってきた世の中だからかもしれませんが、人の力を最大限発揮させるためには、徹底した管理と人間味を残した管理のどちらが良いか?ということが今回のテーマです。
同じような疑問を抱いている経営者、リーダに役立つ情報ですので、是非読んでみてください。

数ある記事の中から、私が印象に残ったテーマを紹介します。 

 

 

印象に残ったテーマ① エンパワーメントの重要性

本号では人を徹底的に管理し仕事をさせるべきというX理論と、人の自主性を信じたY理論のどちらが企業経営において最善の手法であるかに関して述べられていました。

このY理論の一例として、従業員に対するエンパワーメント(権限移譲)を徹底することで成功を収めたフランスのタイヤメーカー大手ミシュランの事例が紹介されていました。

ミシュランの事例を通じて、平凡な従業員でも、学習、成長、貢献の機会が与えられたなら、並外れた成果をあげることが分かりました。

昨今マイクロマネジメントが問題として取り上げられることが増えていますが、ミシュランの事例からもマイクロマネジメントではなくエンパワーメントを適切に行う重要性であることが分かりますね。

印象に残ったテーマ② 人間くさい戦略の重要性

今まではマイケル・E・ポーターが説くような理論に基づく戦略論が持て囃されてきましたが、これからの世の中は人間くさい戦略論が流行るかもしれないということが紹介されていました。

理論に基づく戦略実行は人間よりもAIの方が得意でしょうから、より人間味のある部分で人間の力を活かしていこうということなのでしょう。
これからのリーダーには共感力を高め、人間くさい戦略を実行できる能力が重要になっていくことでしょう。

 

印象に残ったテーマ③ 人間の力と機械の力をうまく組み合わせた獺祭の開発

大人気の日本酒「獺祭」を製造している旭酒造の社長インタビューが紹介されていました。
社長の日本酒作りに対する熱意が印象的でした。
さらに、このインタビューを通じて、企業がどのようにAI、データを活用し、ビジネスに生かしていくべきかを学ぶことができました。

 

まとめ

AIやデータをビジネスにどのように活かしていくべきかを学ぶことができました。

非常に勉強になることが書いてあるので、ぜひ読んでみてください。

日経コンピュータ 2021年2月4日号 〜特集 物流、再発明 ヤマトも佐川も業界挙げてデジタル全集中へ〜

表紙は、「特集 物流、再発明 ヤマトも佐川も業界挙げてデジタル全集中へ」です。

今回の号では、物流や請求書等、様々な分野での標準化に関する記事が多く紹介されていました。
業界横断で標準化することで、他企業と連携しやすくなり、大きなシナジーが得られる素晴らしい動きですね。

数ある記事の中から、私が印象に残ったテーマを紹介します。

 

 

印象に残ったテーマ① 再配達解消へのヤマト運輸の新発想

ヤマト運輸というと、自宅まで荷物を持ってきてくれる宅配サービスの提供会社というイメージはないでしょうか。
この宅配サービスにおいて、ヤマト運輸をはじめとする宅配便事業を行う企業では、再配達の多さが問題になっています。

この問題点に対するヤマト運輸の「クリック&コネクト」サービスが素晴らしいと思いました。
このサービスでは、ヤマト運輸と提携しているスーパーやドラッグストア等、様々な場所を荷物の受け取り場所として指定できます。
これにより、ユーザーの多少の歩み寄りを求めることで、再配達問題の解消が期待されます。

また、このサービスにより、提携業者側にも手数料としてインセンティブがもたらされます。
さらに、荷物の受け取りついでに、別の商品を購入する等、提携先業者の売り上げアップも期待できるのはないかと思います。

宅配=家まで持っていくものという固定観念に囚われないことで生み出せた、素晴らしいサービスだと思います。

 

印象に残ったテーマ② 物流のインターネット化「フィジカルインターネット」

世界では、インターネットで情報を運ぶ仕組みを物流にとりいれる「フィジカルインターネット」構想の研究が進められているようです。
フィジカルインターネットでは、従来の中心拠点が必要な「ハブ・アンド・スポーク型の物流網」ではなく、拠点間の直接配送が可能な「メッシュ型のネットワーク」を目指します。

この構築には、物流データの形式や通信プロトコルを物流業界横断で標準化することが欠かせませんが、是非とも早期に実現して欲しいものです。

 

印象に残ったテーマ③ 在宅勤務の通信量と電気代最大半額まで非課税に 

昨今のコロナ感染拡大によるテレワークの増加により、通信量や電気代が問題になっている方も多いのではないでしょうか。
そんな方に嬉しいニュースですが、在宅勤務の通信量と電気代を最大半額まで非課税にできるようです。

ただし、個人からの非課税申告は想定しておらず、会社が通信量や電気代を負担している場合だけを想定しているようです。
この税制改正を踏まえて、通信量や電気代を負担してくれる会社が増えることが期待されます。

 

まとめ

インターネットのように、個人同士が直接繋がることができる技術が、様々な分野に適用されることで、どんな便利なサービスが受けられるようになるか楽しみです。
他にも、非常に勉強になることが書いてあるので、ぜひ読んでみてください。

日経コンピュータ 2021年1月21日号 〜特集 AI新種爆発〜

表紙は、「特集 AI新種爆発 独自の機械学習モデルが威力を発揮」です。

近年活発に行われているAI開発の動向や、2021年の注目技術のトレンドが紹介されていました。
また、昨今の医療機関におけるセキュリティ問題に対する国の動きや、次世代技術での覇権獲得に向けた日の丸連合の動きが紹介されていました。

数ある記事の中から、私が印象に残ったテーマを紹介します。

 

 

印象に残ったテーマ① 医療機関向けのセキュリティガイドライン改訂

新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、世界各国の医療機関へのサイバー攻撃が増加しているようです。
手術中に医療機器がハッキングされ、使用不可になった場合、人命に関わる問題が起きる可能性があるため、早急な対応が必要ですね。

こういった問題や、オンライン診療が増加傾向にある世の中の動きを踏まえて、厚労省医療機関向けのセキュリティガイドラインを近く改訂するようです。
この改訂により医療機関のセキュリティ対策意識の向上が期待されます。
このような医療分野の動きに限らず、あらゆる分野でオンライン化の動きは進んでいますから、今後ますますセキュリティに関するスキルの重要性が増すでしょう。

 

印象に残ったテーマ② 世界のIT大手が注目するNTTの光電融合技術

NTTが2030年の実用化を計画している「半導体からネットワークに至るまでの情報処理基盤に光技術を使う「IOWN(アイオン)構想」」。
この構想の肝となる技術「光電融合技術」に世界のIT大手が注目しているようです。

この技術が実用化により、現行の電子回路の100分の1の消費電力を目指しています。
100分の1になることのメリットとして、スマホに応用した場合、充電が1年間不要になる可能性を秘めているというから驚きです。
実現が楽しみな技術ですね。 

 

印象に残ったテーマ③ 業務アプリごとに通信経路を最適化できるSD-WAN

東京海上日動火災保険が、クラウドサービスの利用拡大で急増した通信トラフィックによる混雑を防ぐために、SD-WANを使う社内網を構築したという記事が紹介されていました。
SD-WANはソフトウェアでネットワークを定義するというWAN構築技術です。

この技術を導入したことで、トラフィックの用途を識別し、最適な通信経路を割り当てることができるようになります。
また、従来のネットワーク機器と異なり、ネットワークの設定変更をポータルサイトから一括変更できるというメリットもあるようです。

これからの世の中では、さらなるトラフィック量の増加が見込まれ、トラッフィク量が課題となってくるでしょうから、こうした最新のネットワーク技術にアンテナを張ることが重要ですね。

 

まとめ

セキュリティ技術やネットワーク技術の重要性が増していることを感じました。
他にも、非常に勉強になることが書いてあるので、ぜひ読んでみてください。

【書評】ハーバード・ビジネス・レビュー 2021年 2月号  〜組織のレジリエンス〜

表紙は、「組織のレジリエンス 何があっても潰れない仕組みをつくる」です。

昨今のコロナ禍により経営難に陥る企業も多いことから、「レジリエンス」という言葉を耳にすることも多くなったのでは無いでしょうか?
レジリエンスは「困難が生じても、潰れることなく、再起できる能力」のことです。
新型コロナウイルスという大きな困難に直面している様々な組織において、レジリエンスが求められています。

本号では、アイリスオーヤマ会長のインタービューや、世界の高レジリエンス企業に対する調査等を取り上げ、レジリエンスを高めるための方法に言及しています。
今回のコロナ禍だけでなく、今後発生しうる未知のリスクへの対応にも役立ちますので、是非読んでみてください。 

 

 

印象に残ったテーマ① アイリスオーヤマレジリエンスを高める3つの要因

アイリスオーヤマの大山健太郎会長のインタービューが紹介されていました。
その中で、アイリスオーヤマがコロナ禍でも好調な業績を維持できたのは、「スピード」「多能工化」「設備の余裕」という3つの要因によるようです。

言葉にすると簡単そうに見える3つの要因ですが、本書を読むと、どれか一つでも中途半端になってしまうとバランスが崩れ、痛い目にあってしまうことが分かります。

特に、「スピード」を徹底するために、アイリスオーヤマが実践している週一回のプレゼン会議が、真似が難しいものであると感じました。

アイリスオーヤマでは、社長も出席する週一回のプレゼン会議を通過した商品が売れなかった場合、提案者ではなく、トップが責任を取ります。
このように、現場に責任を押し付けない風土があるからこそ、現場が自由に提案できるようになるのです。

「スピード」はこのような風土があるからこそ為せる技であり、経営者自身の責任感を高める必要がある難しい要素であると感じました。

 

印象に残ったテーマ② もしもの場合を考える

今回のコロナ禍を事前に予見することは難しいでしょうが、未知の困難が生じた際の動きを計画しておくことはできます。
その方法として、以下の方法が紹介されていました。

他の業界や国での出来事に目を向け、「もしこの業界(国)で同じ状況が生じたらどうなるだろう」と自問すればよいのだ。

より高い視座を持ち、情報収集する重要性を感じました。

 

印象に残ったテーマ③ 大山会長の経営哲学

大山会長の経営哲学が紹介されていました。

儲からないから人員整理するという考え方は、私の経営哲学にはありません。それをやりたくないので、赤字にならないように頑張るわけです。そして、儲かることは結果論にすぎません。お客様から評価してもらえる商品やサービスをつくり、結果としてそれが評価されたら利益がついてくるのです。

経営者のお手本のような素晴らしい経営哲学ですね。
このような経営者がいる会社で働ける社員は幸せだと思います。

また、次の言葉もあらゆるマネジメント層が意識する必要がある内容です。

企業は自助が当たり前だからです。誰かに助けてもらうのを期待するのではなく、いかなる環境でも自力で生計を立てられなければなりません。そのためには、個人の力に頼らない仕組みをつくる必要があります。 

 

まとめ

心に刺さる言葉が多く登場した号でした。
非常に勉強になることが書いてあるので、ぜひ読んでみてください。

Bloomberg Businessweek 2020年12月28日号

表紙は、「Miracle On Ice」です。
超低温での管理が必要なコロナウイルスの関する表現ですね。

表紙とは異なり、今回はコロナ自体のニュースは少なく、今注目のテック企業の課題や株式市場の将来性、国家レベルでのインターネット制限の話など様々なニュースが取り上げられていました。

 

 

印象に残った記事① 不動産テック企業Open doorの課題

日本ではまだまだ馴染みがないと思いますが、即座に住宅の売買を成立させるサービスを提供するテック企業Open doorが紹介されていました。
今後の成長が注目されるベンチャー企業の1つのようです。
ただ、Open doorのサービスのアルゴリズムは様々な企業でも導入されている素晴らしいものですが、まだまだOpen door自体が利益を上げる段階には至っていない模様です。
果たして、利益を生み出せるようになる時期が来るのか要注目です。

 

印象に残った記事② 株式市場は先行き不透明

2020年は株式市場にとっては最高の年だったが、これは、中央銀行の力によるものが大きく、今後はどうなるかわからないということが紹介されていました。
他に、アメリカでは家賃滞納者が大量にでているという記事も紹介されており、実体経済が芳しくないことは間違いなさそうですので、昨今の株価上昇を手放しで喜べない状況はしばらく続きそうです。 

 

印象に残った記事③ 国境なきインターネットは実現しない

インターネットというと、国境なく、全ての国の情報にアクセスできるイメージですが、年々制限が厳しくなっているようです。
この動きは、今後より一層厳しくなり、国境なきインターネットの実現はあり得ないということが述べられていました。
自国の情報をいかに守るかが今後の世界での重要課題になるでしょうから、インターネットセキュリティを担う会社の価値が一層増していきそうです。 

 

まとめ

あまり馴染みのない企業を知ることができることも、海外のニュースを見るメリットですね。
海外で取り上げられているニュースを見ることで、今後日本でも問題になるであろうことが見えてきそうです。

Bloomberg Businessweek 2020年12月21日号

表紙は、「The office Job Evolves」です。

ポストコロナにおける課題や、コロナ禍におけるリーダーの姿勢といったコロナ関連のニュースの他、世界的なハッキング被害等、今、世界で問題になっていることが紹介されていました。

 

 

印象に残った記事① コロナウイルスのワクチン摂取証明書

今後の海外旅行には、コロナウイルスのワクチン摂取証明書が求められる可能性があるという問題提起がされていました。
現時点では世界標準の証明書が無い点や、他国で承認されていないワクチンのみを摂取した人の移動を許可して良いのかという点が問題となるようです。
世界標準のルール制定には多くの時間が掛かるでしょうから、自由に旅行ができる日は当分先になる可能性がありますね。

 

印象に残った記事② 有事に求められるリーダーの姿勢

今回のコロナ禍のような有事においてリーダーに求められる姿勢は、次のことのようです。

  • 継続的なコミュニケーション、正確な情報発信
  • 物腰の柔らかさ
  • 決断力

これらの資質に関して、クオモ・ニューヨーク州知事の姿勢が非常に高い評価を受けているようです。
日本の政治家も見習って欲しいですね。

 

印象に残った記事③ 世界的な大規模ハッキング被害

年末に日本でも大きな話題となったアメリカ政府等のハッキング被害に関するニュースが紹介されていました。
問題の原因となったのは、SolarWindsの製品であるとされていますが、影響の全容はまだまだ不透明なようです。

恥ずかしながら、このニュースを見るまでSolarWindsを知りませんでしたが、世界的に非常に高いシェアを誇るITインフラ管理ソフトベンダーのようです。
自社でも使っていないかチェックが必要であるとともに、このような問題に対して、しっかりと情報収集することが必要ですね。

 

まとめ

日本でも近々ワクチン摂取が始まるでしょうが、ワクチン摂取の証明ができないと、コロナ前の社会には戻れないのですね。

海外で取り上げられているニュースを見ることで、今後日本でも問題になるであろうことが見えてきそうです。 

日経コンピュータ 2021年1月7日号 〜特集 新春技術大予測2021〜

表紙は、「特集 新春技術大予測2021 テクノロジーがもたらす夜明け」です。

2021年の第一号として、今後の成長が期待される様々な新技術を一気に知ることができる特集が組まれていました。
また、政府がデジタル庁の発足に向けて動き出しているという記事も紹介されていました。
一般企業だけでなく、政府もDX推進に向けて動いていることをひしひしと感じました。


数ある記事の中から、私が印象に残ったテーマを紹介します。

 

 

印象に残ったテーマ① 最新技術特集

今後成長が期待されるスーパーシティや6G、量子コンピュータ等の最新技術が紹介されていました。

どれも凄い技術ですが、特にスーパーシティ構想が目を引きました。
従来の都市のIT化施策では、個別分野ごとにIT化できるところ見つけるボトムアップ的な手法でしたが、今回のスーパーシティ構想では、最新技術ありきの街に、制度や人をフィットさせていくという手法を政府がトップダウン的に進めていくこととなります。

現実世界に作り込んだシステムの中で、人々が生活し、システムの不具合を見つけ、改善を繰り返し、より良い街を目指していくということですね。
まずは全国5カ所程度に対して、実証実験が為されるようですが、是非成功を納めて欲しいものです。

印象に残ったテーマ② デジタル庁発足

2021年9月に国のデジタル施策を担う新組織「デジタル庁」を発足するという記事が紹介されていました。
「強力な総合調整機能を持つデジタル施策の司令塔」という、これからの日本社会のデジタル化の成否に責任を負う非常に重要なポジションを担います。
自治体システムの標準化や、民間・公的機関のデジタル化支援の企画立案等、途方もなく、難しい案件を担当することとなりますが、それだけの仕事を推進する優秀な人材が集まるのか注目です。

 

印象に残ったテーマ③ イオン銀行CRM再構築

イオン銀行が2019年11月19日に、米セールスフォース・ドットコムの「Sales Cloud」を用いた営業支援システムを稼働させた記事が紹介されていました。
このシステムの稼働前は、営業活動や案件情報をシステムで一元管理できておらず、営業担当者の手帳内で最新の情報が管理されているために、最新の情報が把握できないという問題点がありました。
また、CRMシステムのカスタマイズが多く存在したために、単純アップデートができず、SasSの最新機能が使えないという問題点がありました。

これらの問題点を、今回の営業支援システムでは解消しており、営業プロセスの標準化、数値化ができ、制約率が上がったようです。
全面的なシステム刷新には費用も体力も掛かり、社内からも相応の抵抗圧力もあったと思いますが、ビジネス競争力をアップするために必要な施策としてやりきった姿勢に感銘を受けました。

 

まとめ

スーパーシティや量子コンピュータ等、今後の成長が期待される技術を一気に知ることができました。
他にも、非常に勉強になることが書いてあるので、ぜひ読んでみてください。